簿記論　間違い備忘記録　Part7　ソフトウェアの償却

2021年6月28日

計算前提

・市場販売目的でソフトウェアを制作

・ソフトウェアの見込販売収益に基づいて償却、ソフトウェアの見込有効期間は3年

・ソフトウェアは×1年10月1日に販売開始

・ソフトウェア制作に要した費用の内訳

　①製品マスターを製品化されるまでに要した費用　75,200千円

　②ソフトウェアの機能を改良・強化させるために要した費用　36,000千円

　③機能維持のために要した費用　6,700千円

　④製品化するために要した費用　57,800千円

・ソフトウェアの×1年10月1日の販売見込収益

・ソフトウェアの×1年10月1日～×2年3月31日の実際販売収益は82,000千円

・ソフトウェアの×2年10月1日の販売見込収益

・ソフトウェアの×2年10月1日～×3年3月31日の実際販売収益は41,000千円

ソフトウェア制作費の処理

研究開発費　　　　　　75,200　／　175,700

ソフトウェア　　　　　36,000　／

販売費及び一般管理費　　6,700　／

仕掛品　　　　　　　　57,800　／

ソフトウェアの減価償却

×2年3月31日

売上原価　14,760　／　ソフトウェア　14,760

①36,000×{82,000÷（85,000+52,000+42,000+21,000）｝＝14,760

②36,000×6月／（3年×12月）＝6,000

③　①＞②　∴いずれか大きい金額14,760

×3年3月31日

売上原価　14,760　／　ソフトウェア　14,760

①（36,000－14,760）×{41,000÷（55,000+41,000+22,000）｝＝7,380

②（36,000－14,760）×12月／（3年×12月－6月）＝8,496

③　①＜②　∴いずれか大きい金額8,496

ポイント

耐用年数を用いて減価償却費を計算する場合は残存期間を用いて行う。